2021年3月に成立となった令和3年度税制改正の法案について、
複数の会員企業様よりご相談がありました。
そこでJOGAは賛助会員のPwCあらた有限責任監査法人様に
ご登壇いただき、会員企業の皆様向けに、令和3年度税制改正や
海外向け配信に関わる税務等について詳細な解説をいただく
会員企業を対象としたオンラインセミナーを開催しました。
2021年3月に成立となった令和3年度税制改正の法案について、
複数の会員企業様よりご相談がありました。
そこでJOGAは賛助会員のPwCあらた有限責任監査法人様に
ご登壇いただき、会員企業の皆様向けに、令和3年度税制改正や
海外向け配信に関わる税務等について詳細な解説をいただく
会員企業を対象としたオンラインセミナーを開催しました。
JOGAは米国、欧州、日本でゲーム等コンテンツビジネスを専門とする
法律事務所Gamma LawのDavid B. Hoppe弁護士をお招きし、会員企業向けに
オンラインセミナーを開催しました。
Continue reading “JOGA:米国ゲームユーザー動向 / NFT構築・運営についての解説セミナーを開催”
JOGAは、会員企業の株式会社ゲームエイジ総研にご登壇いただき、
「新型コロナウィルスとモバイルゲームアクティブユーザーの動向。
この一年間を振り返る」を主テーマとし、スマートフォンゲームの
マーケティングセミナーをオンライン上で開催しました。
会社法は、平成17年に施行された以降2回目の改正がなされ、本年3月1日に改正法が施行されています。
今回の法改正は、企業統治等に関するものを主としており、近年、企業統治に関して問題とされてきた事項が反映されています。
JOGAは松田綜合法律事務所の生野聡弁護士をお招きし、
改正会社法の解説とオンラインゲームを巡る法制度の動向セミナーを
オンライン上で開催しました。
JOGAは、過去10年間の変化を踏まえて、次の10年間にアニメ業界で何が起きるのか、またそれがゲームビジネスにどのような影響を及ぼすのか等について、アニメジャーナリストの数土 直志氏にご登壇いただき、オンラインセミナーを開催しました。
ノン・ファンジブル・トークン(NFT)を事業に活用する動きはゲーム分野から始まり、
近時はデジタルアートや実在する不動産の所有権と結び付けるなど、様々な利用形態が
模索されるようになっていますが、他方、NFTをとりまく法律関係には不明確な点が多く、
そのこと自体が事業化の阻害要因となっています。JOGAは森・濱田松本法律事務所の
増田雅史弁護士をお招きし、ブロックチェーンゲームを主な題材として、
NFTの発行や取引に伴う法的リスクやその解決策を概説いただくオンラインセミナー、
「NFTの法的論点~ブロックチェーンゲームを題材として~」を開催しました。
JOGAは、元消費者庁で表示対策課の課長補佐として景品表示法の改正に関与し、
ゲーム案件を広く扱っている染谷隆明弁護士
(池田・染谷法律事事務所表 https://www.ikedasomeya.com/takaaki_someya )
を お招きし、JOGA会員企業向けに、「ゲームビジネスにおける景品表示法・ 資金決済法の基礎と最前線の実務セミナー」を開催しました。
JOGAは国際大学国際大学GLOCOM准教授の山口 真一氏をお招きし、
オンラインゲームを始めとする幅広い分野の具体的事例やエビデンスを踏まえ、
FSP-Dモデルを軸とした、情報社会の新しいビジネス法則を明らかにしていただき、
またそのうえで、ビジネスの新規創造や経営に携わる人が明日から手を付けるべきことは何か、
また日本企業がこれからとるべきビジネス戦略についてご講演いただく
「オンラインゲームから見る情報社会の新しいビジネス法則セミナー」をオンライン上で開催しました。
JOGAは、アクセルマーク株式会社代表取締役社長の尾下 順治氏をお招きし、
ブロックチェーンの基礎的な解説からブロックチェーンゲームの事例紹介等について
幅広くお話いただくセミナーをオンライン上で開催しました。
JOGAは、Gamma Law法律事務所のデビッド・ホッピ弁護士をお招きし、オンライン上で
アメリカ市場におけるオンラインゲーム最新動向セミナーを開催しました。
本セミナーでは、JOGA会員の皆様が海外で成功する可能性を高める為、
アメリカにおけるモバイルアプリストア(apple,google)における動き、
消費者問題や、eスポーツビジネスのトレンド等について、
最近の動向をご講演いただきました。