JOGAは、賛助会員であるPwCあらた有限責任監査法人様をお招きして情報共有会を開催し、

2019年10月1日より施行予定である消費税改正のオンラインゲームビジネスへの影響や

デジタルサービスをとりまく国際課税の状況、オンラインゲーム開発段階および

販売段階での税務等について解説を頂きました。

JOGAは、会員企業であるPwCあらた有限責任監査法人様にご登壇頂き、昨年2018年3月30日に企業会計基準委員会（ASBJ）から公表された「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」について、実際に会計実務に携わる経理・財務部門などのご担当者様を対象とした、新会計基準に関する実務対応セミナーを開催しました。

本セミナーでは、新会計基準の解説の他、新会計基準に伴うオンラインゲームを含むコンテンツビジネスの実務上の対応や、新基準の導入において検討すべき点を解説頂きました。

JOGAは、森・濱田松本法律事務所の堀 天子弁護士をお招きしてゲームアプリ開発に必要な法務知識についてのセミナーを開催し、知的財産権関係、未成年者取引、決済手段をはじめ、資金決済法、特定商取引法や刑法・金融商品取引法等についてご講演頂きました。

JOGAは、消費者庁が景品表示法順守のために示した「事業者が講ずべき表示等の管理上の措置」における「景品表示法の考え方の周知・啓発」の一環として、元消費者庁で景品表示法の改正に関与し、ゲーム案件を広く扱っている染谷 隆明弁護士（池田・染谷法律事務所代表）をお招きし、ゲームビジネスにおける景品表示法の最新動向についてご講演頂きました。

JOGAは、シティライツ法律事務所の伊藤 雅浩弁護士にご登壇頂き、

2019年1月1日に施行される著作権法改正をテーマにセミナーを開催しました。

JOGAは、会員企業であるライムライト・ネットワークス・ジャパン株式会社様、株式会社SANKO様にご協力いただき、
eスポーツとライブ配信テクノロジーをテーマにセミナーを開催しました。

JOGAは中国のゲーム市場の現状を把握するため、中国とのゲームビジネスに長年携って来られた
崑崙日本株式会社副社長の北阪幹生氏を講師にお迎えし、情報共有のための勉強会を開催しました。

JOGAは、会員企業である株式会社ゲームエイジ総研様、株式会社BitStar様にご協力を頂き、
最新のオンラインゲームマーケティングおよびインフルエンサーマーケティングをテーマに
セミナーを開催いたしました。