JOGAは、一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)と共に、
日本eスポーツ連合(JeSU)の設立に協力しました。
プレスリリースの内容はこちらからご覧いただけます。
2018/02/02
日本eスポーツ連合の設立について
2018/02/01
「日本eスポーツ連合(JeSU)」設立発表会
一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)及び一般社団法人日本オンラインゲーム協会(JOGA)、並びにeスポーツ業界団体である、一般社団法人日本eスポーツ協会(JeSPA)、一般社団法人e‐sports促進機構、一般社団法人日本eスポーツ連盟(JeSF)の5団体は、日本におけるeスポーツの普及・発展とeスポーツ産業の振興を目標に既存のeスポーツ3団体の統合と新団体設立の準備を行い、eスポーツ新団体である「一般社団法人 日本eスポーツ連合(JeSU)」の設立発表会を開催し、新団体の概要ならびに活動の中核となるプロライセンス発行のレギュレーションなどについて説明を行いました。
発表会後に開催された懇親会では、オンラインゲーム・eスポーツ議員連盟の特別顧問である漆原 良夫 様、事務局長である松原 仁 様にご登壇いただきました。
2018/01/23
JOGAセミナー:RMT対策説明会
JOGAリアルマネートレード(RMT)対策ワーキンググループは、JOGA正会員を対象としたRMT対策のための説明会を開催致しました。本説明会には、消費者法に関する法律問題に関わられている染谷隆明弁護士(内田・鮫島法律事務所)にもご登壇いただき、法的な観点について解説して頂きました。
2017/12/14
JOGA:千葉県オンラインゲームガイドセミナー
JOGAカスタマーサポートワーキンググループは、12月12日(火)、14日(木)に、千葉県消費生活相談員を対象とした研修にてオンラインゲームガイドを中心に講演させていただきました。
2017/12/13
eスポーツ団体の統合・新設に向けた取り組みについて
一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)及び
一般社団法人日本オンラインゲーム協会(JOGA)、並びにeスポーツ業界団体である、
一般社団法人日本eスポーツ協会(JeSPA)、一般社団法人e‐sports促進機構、
一般社団法人日本eスポーツ連盟(JeSF)の5団体は、
日本におけるeスポーツの普及・発展とeスポーツ産業の振興を目標に掲げ、
eスポーツ3団体の統合・新設に向けた取り組みを行うことを2017年9月19日付で発表しました。
(詳細は、クリック・タップからご確認頂けます)
2017/11/29
オンラインゲーム議員連盟の名称変更について
JOGAが参加するオンラインゲーム議員連盟は、オンラインゲーム・eスポーツ議員連盟と名称変更し、2020年東京五輪・パラリンピックの期間中eスポーツをエキシビションとして開催するために東京都や大会組織委員会へ働きかけていくことになりました。
2017/11/28
JOGAセミナー:景品表示法について
JOGAは、消費者庁が景品表示法順守のために示した「事業者が講ずべき表示等の管理上の措置」における「景品表示法の考え方の周知・啓発」の一環として、景品表示法その他消費者法に関する法律問題に関わられている染谷隆明弁護士(内田・鮫島法律事務所)をお招きし、今年2回目となる景品表示法についてのセミナーを開催しました。
JOGAの会員企業は、景品表示法におけるコンプライアンス活動に前向きに取り組んでいます。
2017/11/07
JOGA:神奈川県オンラインゲームガイドセミナー
JOGAのカスタマーサポートワーキンググループは、神奈川県の消費者相談員研修に協力し、
神奈川県消費生活相談員を対象とした午後、夜間の研修にて
オンラインゲームガイドを中心に講演させていただきました。
2017/11/01
JOGA安心安全ガイドライン窓口2017年7月〜9月レポート公開
JOGA安心安全ガイドライン窓口2017年7月〜9月レポートを公表いたしました。本レポートは2017年7月1日~同9月30日の期間中にJOGA「安心安全ガイドライン窓口」にご提供いただいたJOGA加盟企業のガイドライン運用状況に関する情報をまとめたものになります。
2017/09/19
eスポーツ団体の統合・新設に向けた取り組みについて
一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)及び一般社団法人
日本オンラインゲーム協会(JOGA)、並びにeスポーツ業界団体である、一般社団法人
日本eスポーツ協会(JeSPA)、一般社団法人e‐sports促進機構、一般社団法人
日本eスポーツ連盟(JeSF)の5団体は、日本におけるeスポーツの普及、発展と
eスポーツ産業の振興を目標に掲げ、eスポーツ団体の統合・新設に向けた取り組みを開始することをお知らせします。